「電子書籍」の出版に関連する出版社(B社)の「審査基準」の課題

「電子書籍」の出版に関連する出版社(B社)の「審査基準」の課題


現在、「電子書籍」のセルフパブリッシングが可能な出版社は、5社あります。

 ・Amazon Kindle ストア
 ・Apple iTunes Store iBooks
 ・楽天ブックス(kobo
 ・Google Play ブックス
 ・BookWalker (角川、他)
 

その中の一社(B社:日本の出版社)から、本日(11/5)「電子書籍の出版アンケート」が届きましたので、<「審査基準の」の課題>について記し、その「出版基準」を改善するように、要望を書きました。
 
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B
社に提出した「電子書籍」のデータで、著者の先生方の個人のブログや著者のホームページなどで、著書の個人情報や電子書籍の購入に関する「お問い合わせ先」、また、購入のための「ゆうちょ口座(振替口座)」などの記載があると、「出版できません」とのメールが届きます。
 
結局、毎回、「B社のストア用」に「電子書籍」のデータを変更したものを作っています。
 
また、奥付などで、著者の電子書籍(複数)購入のための「電子書籍」のリンク(5社)を貼っていると、それも、
「・外部サイトリンク・URLの記載(個人サイト/ブログ/SNSページ/販売サイト/動画サイト/特典ページ/QRコードなどを含む)・・・」、
また、
「・・・外部サイトや特定の連絡先への誘導・勧誘(申し込みなど)を示唆する表現 例)「好評販売中、お申込みは下記「お問合せ先」へ」
などの表現があると、「B 審査基準」ににかかってしまうので、 「B ストア用」専用の、電子書籍データが必要です。

また、「奥付」で、セルフパブリッシング5社それぞれの、「著者の数冊の電子書籍」の URL を貼っておくと、やはり「審査基準」にかかってしまうので、他の4社のものは削除し、B社のみの URL を貼っています。
しかし、これは、自らの販売サイトのみの記載を求めている形にもなるので、<公平性>の観点からも問題があるのでは?、とお伝えしました。
 
結局、この問題「B社の審査基準」があるので、いつも、「電子書籍データ」を B社のストア」 用に別途作り直している<現実>があります。
 
「電子書籍」出版社としての社会的責任のゆえに、ある程度の厳しい「審査基準」は必要と思います。
しかし、「悪意:法律用語」のある「電子書籍出版者」を排除する理由のゆえに、その「審査基準」があることで「悪貨は良貨を駆逐する」状況となるのであれば、「審査基準」の改善が求められると思います。
 
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以上の内容を、簡単にアンケートに記して、送りました。
 
 
・・・ということで、今日は、すでに Amazon などで出版されている、数冊の「電子書籍」の「B ストア用」のデータ作りと B社のサイトへのアップ、また、Amazon POD版のデータ作りに励んでいます。
 
(^_^;)
 
日本では、セルフパブリッシングにおける「電子書籍」は、Amazon Kindle ストア の次に、 B での販売が多いように思います。
B
社の取り組みと、「電子書籍」販売ストア 発展(販売拡大)にも期待しています。
   
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<「Piyo ePub Books」のレーベルで、電子書籍を販売中です。>

 ・Amazon Kindle ストア

 ・Apple iTunes Store iBooks

 ・楽天ブックス(kobo

 ・Google Play ブックス

 ・BookWalker (角川、他)

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